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医療保険の一種であるがん保険。一般の医療保険でも、がんは保障の対象とされています。そのため「医療保険に加入していれば十分では？」と、がん保険の必要性について迷う方も多いのではないでしょうか。
何より日本では公的保険制度が充実していますから、そもそも「がん保険は不要では？」と感じる方もいらっしゃると思います。
この記事では、がん保険の必要性、不要と言われる理由と、がん保険がそもそもなぜ存在するのか、という点について詳しく解説します。
1. がん保険とは？
1-1 がんは〇〇年連続で死亡原因1位
がん保険というのはその名の通り、がんに特化した保険です。さまざまな特約やがん保険ならではの保障があり、がんの治療には非常に適した保障を受けることができます。
1-2 がん専用の保険「がん保険」
がん保険というのはその名の通り、がんに特化した保険です。さまざまな特約やがん保険ならではの保障があり、がんの治療には非常に適した保障を受けることができます。
基本的な契約だけを見ると一般の医療保険と同じく、１日いくらの給付金という形での保障ではありますが、あらゆる病気を保障する医療保険と根本的に違うのは、入院日数や手術の回数に関して、多くの商品について「無制限で給付される」というところでしょう。
こうしたがん保険ならではの特徴は、がんという病気の特徴と見事に一致しています。
がんには転移と再発という特性があり、そのために一度の治療で完全に治癒させることが難しい病気です。ひとたびがんが見つかれば、それを外科手術で除去したとしても、すでに体のどこかにがん細胞が転移しているかもしれません。
また、完全に取り除いたと思える病巣に、ほんのわずかな取り残しがあるかもしれません。それらのがん細胞がその後も増殖を繰り返していけば、やがて再びがんに苦しめられることになってしまいます。
1-3 がんの特性に合わせた保障内容
転移と再発。これらの特性を持つために、がんには治療後の定期的な検査が欠かせません。そして再びがんが見つかれば、また治療を施すことになります。
がん患者にしてみれば、そのつど医療費や入院費がかさんでしまいます。ですから、がん保険に入院日数や手術の回数の上限を設けていたのでは、がん患者のニーズに応えることができないのです。
そのためにがん保険は、入院日数の上限を取り払ったり、診断された時点で給付金を支払ったり、また治療を終えたあとでも自宅療養のために退院給付金を設定したりと、さまざまな形でサポートを行い、患者とその家族のニーズに応える形へと変貌を遂げてきたのです。
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2. がん保険がいらないと言われる理由について
2-1 公的保険だけで十分なのか
日本では「国民皆保険制度」が敷かれ、ほぼすべての国民が健康保険・共済に加入しています。その内容はとても充実しており、こと医療に関していえば、公的保険でかなりの部分をまかなうことができます。
たとえば、多くの人々にとって医療費の自己負担は3割です。つまり実際にかかる費用の70％までを、公的保険が負担してくれます。70歳以上のお年寄りや就学前の幼児については基本的に2割負担とされ、さらに自己負担が軽くされています。
ことに子どもに対しては保障が厚く、公的保険に加えて各自治体が独自の助成制度を設けており、多くの地域で小学校就学まで、ところによっては高校生に相当する15歳から18歳までを対象に助成を行い、実質的に医療費を無料としている自治体まであります。
しかも、3割あるいは2割という自己負担分でさえも、積み重なって大きな金額になれば、世帯の所得額ごとに設けられた医療費の上限額以上の支払いが不要となる「高額療養費制度」までが設置されています。これらの制度があるために「公的保険だけで不足はない」「がん保険は不要」という論調が生まれてくるのです。
2-2 公的保険だけではがんの治療が受けられない？
一方で、公的保険だけでは十分ではないと考える人々が存在します。がん保険に加入する人々はこのグループに属するわけですが、同じグループの中にあっても、がんとその治療、さらに保険に対する考え方には、かなりの開きがあるようです。
「公的保険だけでは不十分」とする人々の中には「公的保険だけでは、満足な治療が受けられない」「高額ながん治療のために、破産しかねない」などの、少々極端な論調で語る方もいらっしゃるようです。もちろん、実際にはそこまで極端なものではありません。
すでにお話してきたように、国民の健康と生命に直接関わる医療費については、国や行政が率先して制度を整え、保障するしくみを作ってきました。所得に応じた保険料を財源として、均質な保障を提供しながらも保険料負担に差を設け、できるだけ公平な制度として運用してきたのです。
医療費負担が一定以上に大きくなる場合には、高額療養費制度を設置し、経済的負担を抑える用意もできています。
ですから現在の状況から言うならば、民間の医療保険やがん保険に加入していないからといって、「満足な治療を受けられない」「医療費の支払いで破産してしまう」などということは、まずは考えられません。にもかかわらず、やはりがん保険の必要性は高いのです。
それはいったい、なぜでしょうか？
3. がん保険の必要性について
3-1 治療費以外の出費が増えていく
がん治療は長期間におよぶことが多く、しかも治療費は高額になりがちです。
公的保険による「高額医療費制度」で上限額以上の支払いは不要ですが、そのラインは多くの世帯でおよそ８万円ほど。逆にいえば、月間８万円の医療費を数ヶ月にわたって払い続けることにもなりかねない、というわけです。この急な支出は、家計にとっては非常に大きな負担でしょう。なんの躊躇もなく支払える世帯のほうが少ないのでははいでしょうか。
しかも入院が長引けば、治療とは直接関係のない…それゆえに公的保険制度では保障されない自己負担による出費が増えていきます。差額ベッドの費用に始まり、衣料や日用品の購入費。定期的に家族がお見舞いに行けば交通費もかかりますし、着替えを持ち帰って自宅で洗濯したりと、何かと時間をとられることも増えていきます。しかも入院中は、当然ながら仕事などできませんから、収入は激減します。
つまり出費が増える一方で収入が減り、しかも公的保険では保障されない、という結果になるのです。
直接的な治療費だけに目を向けて考えれば公的保険制度で十分にまかなうことができるでしょう。それで不足を感じることも、ないかもしれません。
ですがその周辺にまで目を向け、しかもある程度の長いスパンで考えた場合には、やはり公的保険制度だけではすべてをカバーしきれない…そうした結論が導き出されてくるのです。
3-2 高額な先進治療にはがん保険が本領を発揮
がんの治療法は年々進歩しています。
たとえば外科手術においては、治療効果を高めつつ患者さんの肉体的負荷をできるだけ抑える手術法の開発が進められ、すでに内視鏡を駆使した新たな手術法が実用化されています。また放射線治療の分野でもそうした動きは活発で、陽子線治療や重粒子線治療などが、すでにいくつかの病院で行われ、成果を上げています。
ですがこれらの先進医療には、公的保険は適用されません。そのためこれらの治療を受けようとすると、そのすべてを自費で負担せねばならず、しかもそれは非常に高額です。
こうした負担をカバーしてくれるのが、民間のがん保険なのです。
3-4 自由診療もカバーする民間のがん保険
前項の「先進医療」と似通っているのですが、がん保険の中には、自由診療となる治療も保障してくれるものがあります。これも、公的保険では決して実現できない保障のひとつです。
「がん治療」というと、日本ではいわゆる三大治療がメインです。手術、化学療法（抗がん剤）、放射線治療。この３つの治療法のいずれか、あるいは状況に応じて複数の手法を組み合わせてがんを治すというのが主流です。
ですが、がんの治療というのは決してこの３つだけではありません。むしろ、それ以外の手法のほうが多いのです。実際にネットで検索してみると、がんの治療法として実に多くの手法がヒットします。その一例を少しだけ見てみましょう。
■温熱療法
「熱に弱い」というがん細胞の特徴を突いて、病巣に熱を加えることでがん細胞だけを死滅させる治療です。やり方はさまざまですが、大がかりな装置を使ってこの治療を行うクリニックも増えつつあります。一部、公的保険も利用できますが、回数制限があり、それ以上の治療を希望する場合には自由診療となります。
■免疫療法
もともと体に備わっている免疫力を高めることで、がん細胞を攻撃するとともに再発を抑え込もうとする治療法です。全身に転移したがん組織に対する治療・予防のための手法として、2000年代になってから注目を集めるようになりました。
■漢方
生薬を使ったいわゆる漢方薬は、保険適用の範囲内で使用することができます。ですが保険診療では病名によって使える生薬の組み合わせ等が決められているため、より自由度の高い配合を行おうとすると自由診療の扱いとなります。
■ビタミンＣ
非常に濃度の高いビタミンＣを点滴する治療法で、正常細胞に悪影響を与えず、がん細胞だけを攻撃する治療とされています。
他にも数多くあるのですが、これくらいにしておきましょう。これらの治療はその一部を除き、ほぼすべてが自由診療の扱いとなっています。そのためとても高額で、長く続けることが難しいという側面があります。
ですが民間のがん保険の中には、こうした自由診療についても適用対象としているものがあります。もちろん、どこまでを保障対象とするか、保障の条件はどのようなものかという細部については、保険会社ごと、あるいは商品によって異なります。ですから「民間のがん保険なら、どんな治療でも保障される」というわけではありません。
それでも、がん治療は日進月歩の進歩を遂げており、その流れはこれからも続くものと思われます。
その一方で、どんなに効果的な治療法であるにしても、それが保険適用になるまでには数多くの高いハードルを乗り越えねばならず、それには時間もかかります。そしてほとんどのがん患者さんには、そこまで待つ時間的な余裕はありません。
こうしたことを考えると、自由診療に対応する民間のがん保険は、がんと戦う患者さんにとって非常に有用なものだといえます。
4. 公的保険を補う民間保険の役割
4-1 公的保険の足りないところを補う
こうして考えてみると、民間のがん保険の役割は「公的保険でカバーできない部分を補足するもの」ととらえることができます。
すでに手厚い保障が用意されている日本の公的保険制度ですが、そのシステムは決して完璧ではありません。また「誰にでも使えるように」と設計されたものなので万人向きである反面、特定の用途に限っていえば少々物足りないものにもなっています。制度の運営や存続を考えればそれは仕方のないことですが、患者さんとしてはやはり「不足感」が残されてしまうことでしょう。
そうした部分を、民間のがん保険で手当てするのです。がん保険にはさまざまな保障が用意されていますし、その多くは特約という形で自由に組み合わせることも可能です。ですから自分自身に合った形、自分自身が必要だと思う形の保険に組み立てることができます。
保険見直し本舗オンラインストアでは、様々な保険会社のがん保険をラインナップしております。
ご自身で良いと思ったがん保険をWeb上で申込いただくことも可能ですし、悩んでいたり気になることがあれば電話でアドバイザーに相談することも可能です。 ぜひご自身のがん保険選びにご活用ください。
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まとめ：公的保険＋民間保険で、万全の備えを
ここでは、
・がんに対しては、その特性に合わせたがん保険が備えとして必要であること
・がん保険・がん特約の契約者は年々増えていること
・公的医療保険制度にも、制度の改変の可能性があること
・がん治療では公的保険でカバーされない、治療費以外の出費が増えること
・高額な先進医療や自由診療まで保障する保険商品もあること
などについて、お話してきました。
保険というのは「万一のときの備え」です。突然の出費が必要になったとき、慌てずに済むように用意しておくセーフティネットです。
ことにがんについては治療期間が長く、高額になりがちですし、先進医療はこれからもどんどん開発されてくるでしょう。そうした医療を受けたいと思ったら、数百万円という単位での出費が必要です。ですが今のところ、それが公的保険制度でまかなえる望みはありません。だからこそ民間保険が必要なのです。
がんに対する備えは公的保険だけでは完全とはいえません。民間保険と組み合わせて補完するためにも、がん保険の必要性は高いといえるでしょう。
